【仮想通貨とは③】仮想通貨の種類やトレンド、取引の始め方と税金も解説

人気仮想通貨の特徴とトレンド

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仮想通貨は現在2万種類以上といわれており、新しい技術やサービスの開発とともに増え続けています。ここでは、人気の仮想通貨を時価総額の大きい順に5位まで紹介します。

＜仮想通貨時価総額ランキング＞

（2025年5月15日時点）

ビットコイン（BTC）の特徴

数ある仮想通貨の中でとびぬけて時価総額が多いのは「ビットコイン（BTC）」で、仮想通貨全体の約6割を占めています。世界初の仮想通貨として2009年にリリースされて以来、投資や決済、送金、資金調達など多くの用途で使用されています。

2024年にはアメリカでビットコイン現物ETFが正式承認され、大手金融機関や機関投資家の参入が加速。より一般的な金融資産として認知され、価格も安定感を増しつつあります。

イーサリアム（ETH）の特徴

「イーサリアム（ETH）」は2015年に公開され、長年時価総額ランキング2位をキープしています。自動的に契約や取引ができる「スマートコントラクト」と呼ばれる仕組みにより、ブロックチェーン技術を活用したゲームやNFT、金融サービスなどで欠かせない存在となっています。

「イーサリアム2.0」へのアップデートにより、省エネで環境にやさしい仕組み「PoS（プルーフ・オブ・ステーク）」に移行。電力消費が大幅に減ったことで持続可能性が増し、今後の普及にプラスになると期待されています。

また、ビットコインと同じく現物ETFが承認されたことで、金融資産としても注目されています。

リップル（XRP）の特徴

「リップル（XRP）」は発行元であるリップル社が管理・運営をおこなう、中央集権的な仮想通貨です。銀行などの金融機関がリップルのネットワークを利用することで、安く・速く・安全に送金できるのが特徴で、特に国際送金の分野で注目されています。
また、ビットコイン・イーサリアムに続いて現物ETF承認の期待が高まっており、価格上昇に大きな影響を与えると予想されています。

ビルドアンドビルド（BNB）の特徴

「ビルドアンドビルド（BNB）」は、世界最大級の仮想通貨取引所「バイナンス」が発行する通貨で、取引手数料の割引などバイナンス内のサービス利用に使われています。独自のブロックチェーンを持ち、さまざまなアプリの基盤としても活用されています。

ソラナ（SOL）の特徴

「ソラナ（SOL）」は、高速かつ低コストの取引が可能なブロックチェーンとして注目されています。ゲームやNFT、DeFi（分散型金融）といった分野で活用されており、「イーサリアムの次」を担う存在ともいわれています。

このように仮想通貨はそれぞれ異なる特徴をもち、送金、アプリ開発、取引所での活用など、その強みを生かした分野で使われています。今後も技術の進化や社会のニーズに合わせ、より便利で実用的な新しい仮想通貨が登場していくと考えられています。

仮想通貨の取引を始める方法

仮想通貨の取引を始めるには、仮想通貨取引所の口座開設が必要です。ここでは、一般的な手順を見ていきます。

ステップ1　取引する通貨を選ぶ

仮想通貨は特徴がそれぞれ異なるため、「資産のひとつとして所有したい」「短期で大きな利益を狙いたい」「決済手段として利用したい」など、目的に合った仮想通貨を選びます。

ステップ2　仮想通貨取引所を選ぶ

金融庁に登録済みの仮想通貨取引所は、28社あります。それぞれ取り扱う暗号通貨や手数料、最低取引数量などが異なるため、比較したうえで自分に合った取引所を選びましょう。

参考：金融庁｜暗号資産交換業者登録一覧

ステップ3　口座開設・本人確認

利用する仮想通貨取引所を選んだら、口座開設を申し込みます。スマホのアプリから免許証やマイナンバーカードで本人確認をおこなえば、最短即日で開設が完了する取引所も多いです。

なお、仮想通貨取引所の一般的な口座開設条件は「18歳以上であること」と「日本国内に居住していること」です。このほかに取引所独自の口座開設基準が設定されている場合もあるため、申し込み前に確認しましょう。

ステップ4　入金して仮想通貨を購入

口座開設が完了したら、日本円を入金します。対応する入金方法は取引所によって異なりますが、銀行振込やコンビニ入金が主流です。入金方法や金額で手数料が変わる場合もあるため、事前に確認しましょう。

入金したら、希望する仮想通貨を購入します。最初は数千円程度の少額からスタートするのが安心です。

仮想通貨で利益が出たら確定申告が必要？

仮想通貨で得た利益は「雑所得」として確定申告が必要です。ただし、会社員や公務員は「副業の所得が20万円を超えない限り確定申告の手続きは不要」という特別措置が設けられているため、20万円以内であれば確定申告は不要（※）です。

なお、個人事業主やフリーランスのほか、医療費控除やふるさと納税などでもともと確定申告が必要な方は、利益が20万円以下でも申告が必要です。

（※）住民税の申告は別途必要

参考：国税庁｜スマホで確定申告（暗号資産編）

仮想通貨の利益に税金はどれくらいかかる？

仮想通貨で得た利益は、所得税や住民税の課税対象です。所得税は収入に応じて段階的に税率が上がる「累進課税」で、給与所得など他の所得と合算した額に応じて税率が決まります。

所得金額ごとの税率は次の表の通りで、住民税（10％）と合わせると最大55％にもなります。

＜所得税の税率＞

出典：No.2260 所得税の税率｜国税庁

仮想通貨の利益を申告しないと、税務署から指摘を受けて延滞税や加算税などのペナルティが課されることがあります。取引の際は記録を残しておき、正しく申告しましょう。

仮想通貨初心者にはポイント運用もおすすめ

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「仮想通貨に興味はあるけどリスクが心配」という方には、Pontaポイントなどを使った運用もおすすめです。ポイントだけで運用すれば価格が下がっても現金を失うリスクがないため、初心者でも気軽に始められます。

STOCKPOINT for MUFGは、Pontaポイント等のポイントをビットコインや株式、投資信託などで運用体験できるサービスです。ロールプレイングゲームを楽しみながら運用体験することで、投資の知識や経験の向上も期待できます。取引所の口座開設や本人確認不要で始められるので、まずはアプリをダウンロードしてみてはいかがでしょうか。

仮想通貨は自分に合った銘柄を選んで安全に始めよう

仮想通貨は2万種類以上あるといわれており、それぞれ特徴が異なります。価格変動リスクも伴うため、これから取引を始める方は自分の目的やリスク許容度に合った銘柄を選び、信頼できる取引所を利用しましょう。

また、仮想通貨のトレンドは目まぐるしく変わります。最新情報をこまめにチェックしながら、慎重に運用することも大切です。

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